引っ越し先が同じ市内の場合でも、住む場所が変われば必要な手続きはありますよね。
どんな手続きが必要で、どういう順番で手続きすればいいのか分からない。そんなあなたのために、市内の引っ越しに必要な手続きを、時系列に沿って解説します。
Contents
市内への引越し手続きリスト
引越しは決まったけど、同じ市内に引っ越すだけだから、やる事は少ないんじゃない?なんて思っている方も多いかもしれませんが、市内の引越しでも、必要な手続き、結構あります…。
引っ越し前 | 1カ月前 |
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2週間前 |
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1週間前 |
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決まり次第なるべく早く |
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引っ越し後 | 14日以内 |
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15日以内 |
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30日以内 |
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引越し後なるべく早く |
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では、どの手続きから始めるのがいいか、順番に紹介します。
ネット・固定電話
インターネットの引越し手続き
引越しが決まったら、まずはインターネットの引越し手続きから始めます。
そうなんです。実はネットの引越し手続きは、3週間~1カ月くらいかかることもあるんです!引越しが集中する時期ならば、なおさら急がなくてはなりません。
それは、新居で使える回線やプロバイダーです。マンションやアパートの場合、すでに回線が来ていることが多いので、自分でネット回線を選ぶことはできません。無断で引き込み工事なんて、もちろんダメです。
新たに回線を引くには工事が必要
新居にネット環境がなく、新たにネット回線を繋ぐ場合は工事が必要なので、工事の予約をしなければなりません。工事が遅くなれば、その分ネットが使えない期間が長くなってしまいます。
集合住宅の場合、建物にはネット回線が来ていても各部屋までは引き込まれていない場合が多いので、その場合も部屋までの引き込み工事が必要になります。
一戸建てでも、賃貸の場合は必ず大家さんに、「インターネットの回線引き込み工事を行っていいか」聞いて、回線の引き込みの許可をもらってから手続きに入りましょう。
工事費用や、ネットの引っ越し手続きについては、こちらの記事で詳しく解説しています。引っ越しを機に、Wi-Fiに変えてみようかな?という方にもオススメです。
固定電話の移転手続きは2週間前!
固定電話の回線がNTTの場合、手続きは引っ越しの2週間前には行いましょう。
電話工事は予約制になっていますので、早めに連絡をして予約しないと、希望の日に電話工事をしてもらえない可能性があります。
同じ市内への引越しでは、電話番号を変えずに移転できることがあります。これは、引っ越し前と同じ収容局の場合なので、同じ市内でも収容局が変われば電話番号も変わります。
光電話の場合
最近は、固定電話の回線がアナログではなく光回線を利用している家庭も多いのではないでしょうか?その場合、引越し手続きを申し込む先はNTTとは限りません。
インターネットも光回線を使用している場合、電話も光電話のことが多いので、自分が契約している内容をもう一度よく確認しましょう。
新聞の引越し手続き
新聞の引越し手続きは、引越し2週間前くらいまでに申し込みをしましょう。急に「明日から新聞持ってこないで」と言われても販売店は困ってしまいます。
引き続き同じ新聞を購読する場合
同じ市内でも、配達エリアが変われば担当する販売店も変わります。新聞購読の契約は販売店との契約なので、今の販売店との契約を解約して、引越し先担当の販売店と契約することになります。
実際、私の友人が引越しした時は、販売店同士で連絡を取り合ってくれて、配達員さんのほうから新居まで来てくれたそうです。友人は販売店に足を運ぶことなく、新聞購読できたらしいです。
新聞を解約する時の注意点
新聞の契約は、数カ月単位や1年単位ということが多いです。忘れた頃に景品抱えた配達員が継続のお願いに来ますよね?
最近では引越しを理由に解約する場合、違約金を請求されることは少ないようですが、契約を継続する時にもらった景品の代金を請求されたり、景品の返却を求められることはあります。
突然の引越しなら仕方ありませんが、ある程度引越しの予定が分かっている場合は、長期の新聞継続はやめておきましょう。
電気・ガス・水道
ライフラインである電気・ガス・水道は、引っ越した当日から必要なものですね。引っ越しまでに間に合わなくて、灯りがつかない!お風呂に入れない!なんてことにならないように、忘れずに手続きをしましょう。
電気の使用停止・開始手続き
住所変更と同時に、いつまで今の家で電気を使って、いつから新居で電気を使うのかを電力会社に伝えなければなりません。
また、電力会社を切り替える場合は、切り替える先の電力会社への申し込みが必要です。
こちらのサイトでは、条件を入力して電力会社を比較することができます。
ガスの閉栓・開栓
ガスの開栓には立会が必要
ガスの閉栓には立ち合いが不要ですが(例外もあります)、開栓してもらう時には立ち合いが必須です。
そのため、引っ越しが決まったら早めにガス会社に連絡をして予約を取らなければなりません。引っ越しの1週間前までには連絡しましょう。
また、新居がプロパンガスか都市ガスかによって、使えるガス機器が変わってきます。必ず事前に確認をしておきましょう。
プロパンガス閉栓時の注意点
ガスの閉栓には立ち合い不要なことが多いですが、プロパンガス(LPガス)の場合、必要な場合があります。
都市ガスの場合、使用停止日までの日割料金は、今まで使っていた支払方法で払うことが多いのですが、プロパンガスの場合は閉栓作業の時に現金で支払うことが多いのです。
そして、忘れてはならない大事なこと。保証金を返してもらいましょう!!もう一度言います。保証金を返してもらいましょう!!
プロパンガスを開栓する時、保証金を払っているはずです。(1万円のことが多い)その保証金は解約する時には返ってくるお金です。開栓の時にもらった「預かり証」を提示して、返金してもらいましょう。
返金方法については、引越しの連絡を入れた時に聞いてみるといいでしょう。
プロパンガス開栓時には保証金が必要
プロパンガスの開栓時には「保証金」(1万円のことが多い)を現金で払わなければいけません。現金以外で払いたい時は、ガス会社に聞いてみましょう。
そして、「預かり証」を必ずもらいましょう。これは解約の時に返金してもらうために必要です。なくさないように保管しておきましょう。
新居ではどこのガス会社を使う?
引越し先で使えるガスがどこなのか?自分で選べるのか?確認できていますか?
賃貸物件の場合はガス会社が選べないことがほとんどです。引越し先の家がどこのガスを使用しているか、しっかり確認しておきましょう。
自分でガス会社を選べるなら、どのガス会社が自分に合っているか比較して決めると良いでしょう。
プロパンガスの会社の中には、緊急時の対応が遅かったり、不当に料金を上げたりする会社もあるようです。
料金設定も会社ごとに違うので、比較サイトで調べておくと選びやすいですね。
水道の停止と使用開始手続き
引っ越しの2日~3日前までに水道局に連絡をして、使用停止と使用開始の手続きをします。できれば1週間前までに手続きをしましょう。
新居に着いたら、バルブを回せば水が使えます。自分で開けて使用を開始しますが、忘れてはいけないことがあります。ポストに入れられている「使用開始手続き」のハガキを必ず郵送しましょう。
郵便局に転居届を出す
引越し前の住所あてに送られた郵便物や荷物、手続きをしないと返送されてしまい困りますね。銀行からの書類の場合、返送されたら契約解除なんてこともあるので、忘れずに転居届を出しましょう。
転居届は3日~1週間前までに出す
郵便局のホームページによると、転居届の反映には3日~1週間かかるそうです。引越しの1週間前までには出しておきましょう。
転居届の提出方法
転居届を出す方法は、窓口での手続きはもちろん、窓口以外にもいくつかあるので、紹介します。
郵便局の窓口で出す
どこの郵便局でも受け付けてくれます。窓口での手続きに必要な物はこちらです。
- 印鑑
- 本人だと確認できる書類(運転免許証や健康保険証など)
ポストに投函する
何度も郵便局に行くのは面倒だったり、時間がない時など、転居届をポストに投函するという方法もあります。
この場合は、郵便局の社員による「転居の事実確認」がされることがあります。
転居届受付後、次の方法により転居の事実確認をさせていただく場合がありますので、あらかじめご了承願います。
- 日本郵便株式会社社員による現地訪問
- 転居者がご不在の場合、同居人等への転居者の居住の事実確認
- 旧住所あて確認書の送付
引用:郵便局ホームページ
ネットで転居届「e転居」
引用:郵便局ホームページ
LINEで転居届
引用:郵便局ホームページ
転校の手続き
同じ市内の引越しでも、学区が変われば転校することが多いと思います。学校に用意してもらう書類があるので、転校を決めたらすぐに学校に連絡しましょう。
公立小中学校の転校
小中学校の転校の手続きは、学校から必要書類を発行してもらうことから始まります。役所での手続きはまだです!
引っ越し前
- 学校に転校をする事を伝える(学校によっては「転校届(又は転学届)」を提出)
- 学校から発行される【在学証明書】と【教科書給与証明書】をもらう
ここまでが、引越し前に行う手続きです。
引っ越し後
- 役所に転居届を提出する(この時に【在学証明書】を提示する)
- 【転入学通知書】をもらう
- 転校先の学校に【在学証明書】【教科書給与証明書】【転入学通知書】を提出する
公立高校の転校
小中学校と違って、高校は義務教育ではないので、希望通りに転校できるとは限りません。
まず最初に、転入を希望する高校に問い合わせて、転入が可能かを確認しなければなりません。
転入可能であることを確認してから、在学中の学校に連絡しましょう。
私立の学校の転校
公立と違って私立の学校は、小中学校であっても試験を受けなければなりません。定員に空きがなければ受け付けてもらえませんし、私立の学校の転校は親子でよく話し合って決めましょう。
転校する場合は、転校先として希望する学校に問い合わせて、転入が可能か確認をしてから在学中の学校に連絡しましょう。
役所での手続き
引越しが終わったら、次は役所でのいろいろな手続きです。役所で行う手続きのほとんどは、引っ越し後14日以内が期限です。引越しをしたらすぐに手続きをしましょう。
転居届を出す
市外への引越しでは、引越し前の役所で転出届を出してもらう必要がありますが、同一市内の引越しでは役所に「転居届」を出すだけで大丈夫です。
転居届を出せば自動的に住所が更新される物もあるので、まずは転居届を提出しましょう。手続きの期限は引越し後14日以内です。
- 印鑑証明書
- 原付バイク
- 児童手当
市内だけど区が変わる時
大きな自治体の場合、「○○市△△区」という住所、よくありますよね?市内ではあるけど、引越し前と引越し先では区が変わる時はどうすれば良いか迷う方もいるのではないでしょうか?
区間の引越しであっても同一市内であれば転出届は不要です。引越し先の区役所に「転居届」を出してください。届の名前や様式は自治体によって違うので、分からない時は区役所の案内係に聞いてみましょう。
国民健康保険の住所変更
保険証がないと、いざ病院にかかりたい時に困りますよね。また、期限内に住所変更をしないと、医療費を全額負担しなければならない!なんてことにも…。
国民健康保険の住所変更の期限は引っ越し後14日以内です。忘れずに必ず手続きしましょう。
手続きの時に必要な物はこちらです。
- 本人確認書類
- 全員分の健康保険証
- 印鑑
*役所によって必要な書類は違います。事前に確認しておきましょう
医療費助成の住所変更
乳幼児医療助成や、子ども医療助成など、医療助成を受けている場合も住所変更が必要です。引越し後14日以内に手続きをしましょう。
自治体によっては郵送での手続きが可能の場合があります。自治体のホームページで調べてみると良いでしょう。
マイナンバーの住所変更
マイナンバーも引越し後14日以内の住所変更手続きが必要です。期限を過ぎると、5万円の過料が課せられることもあるので、忘れずに役所へ持って行きましょう。
マイナンバーの引越し手続きについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
国民年金の住所変更
国民年金の住所変更をする場合、事前に確認して欲しいことがあります。
「基礎年金番号とマイナンバーは結びついていますか?」
マイナンバーと年金が紐付いているかの確認は、「ねんきんネット」(日本年金機構)や、年金事務所で「マイナンバーの収録状況」を確認してください。
マイナンバーと結びついている場合
住所変更に関する手続きは不要です。マイナンバーの住所変更がそのまま反映されます。
結びついていない場合
国民年金第1号被保険者の方は役所に「変更届」を提出します。
国民年金第3号被保険者の方は、配偶者の勤務先の事業主に「被保険者住所変更届」を提出します。
ペットの登録
犬の登録
引越し前から犬を飼っていた場合、引越し後30日以内に住所変更の手続きが必要です。
手続きに必要な物はこちらです。
- 鑑札
- 狂犬病予防注射済証
- 印鑑
登録変更をすると、新しい鑑札が交付されます。
特定動物の保管場所変更
トラ、タカ、ワニなど、特定動物に指定されている動物の飼育に関しては市区町村ではなく、県の管轄です。
犬の登録のように住所変更をするだけではなく、事前に保管の変更許可を取る必要があります。
運転免許証の住所変更
運転免許証も住所変更の手続きが必要です。引越し後15日以内が期限なので、期限内に必ず手続きしましょう。
免許証の住所変更に必要な物
- 運転免許証
- 新しい住所が確認できる書類(住民票、健康保険証、新住所に届いた郵便物など)
*住民票はマイナンバーが記載されていない物
住所変更はどこで手続きするの?
運転免許証の住所変更は、警察署や運転試験場、免許センターで手続きをします。
免許証の住所変更を受け付けている警察署については、管轄内の警察署でなければいけない県と、どこの警察署でもいい県、対応がそれぞれ違います。
自分の住んでいる県の県警ホームページで調べてから出かけたほうが安心です。
代理人でも手続きできる?
運転免許証の住所変更手続きは、手続きをする施設によっては、代理人でも手続きできることがあります。手続きをしたい施設に問い合わせて代理人での受付が可能か聞いてみましょう。
代理人が手続きに行く時には次の物が必要です。
- 委任状
- 代理人の身分証明書
- 住所変更をする本人の運転免許証
- 新住所が分かる書類
- 本人と代理人が併記されている住民票(代理人が家族のみ受け付けの場合)
自動車の引越し手続き
自動車を持っている場合は、車に関する引越し手続きも忘れてはいけません。
車庫証明の住所変更
車を持つには、自動車の保管場所証明(車庫証明)が必須ですよね。車庫証明の住所変更は、引越し後15日以内に手続きしなければいけません。
- 保管場所証明申請書
- 保管場所標章交付申請書
- 車庫の所在図・配置図
- 自認書または保管場所使用承諾証明書
- 賃貸契約書のコピー(賃貸の駐車場を使用する場合)
- 使用本拠地がわかる物(住民票・健康保険証など)
申請書は県警のホームページからダウンロードできますので、事前に用意して必要事項を記入しておくと良いでしょう。
また、車庫証明の取得には費用もかかります。いくらかかるのか事前に調べておきましょう。
自動車・軽自動車登録の住所変更
車庫証明書の変更が終わったら、自動車登録の住所変更を行います。
自動車登録の住所変更の期限は引越し後15日以内です。
普通自動車の場合は管轄の運輸支局、軽自動車の場合は軽自動車検査協会で手続きをします。
- 自動車車検証
- 自動車保管場所証明書(車庫証明書)
- 新住所が分かる物(住民票など)
- 印鑑
変更には手数料がかかるので、事前にいくらか調べておくと当日慌てなくて済むでしょう。
同一市内での引越しであれば、管轄の運輸支局が変わることはないので、ナンバープレートの変更は必要ありません。
納税通知書の送付先変更手続き
運輸支局や軽自動車検査協会の敷地内、または隣接している税事務所の窓口で納税通知書の送付先変更手続きを行います。
この手続きを忘れると、納税通知書が届かなくなりますので必ず手続きしましょう。
ディーラーに手続きを依頼することもできる
「平日に休みが取れない」「手続きが難しくて自分でできるか不安」
そんな方はディーラーに変更手続きをお願いすることができます。費用はかかりますが、自動車のプロにお任せすれば安心ですし、スムーズに手続きが進みます。
バイクの引越し手続き
自動車の変更手続きが必要なのは知っていても、バイクにも手続きが必要ということを知らない方もいるのではないでしょうか?
バイクの住所変更手続きは、どの排気量のバイクも引越し後15日以内が期限です。
原付バイク・原付二種・小型自動二輪(排気量125cc以下のバイク)
同一市内の引越しでは、手続きは不要です。
軽二輪(排気量126cc~250ccのバイク)
手続きをする場所は管轄の運輸支局です。
- 軽自動車届済証(運輸支局で購入)
- 自動車損害賠償責任保険証
- 新住所の住民票
- 印鑑
同一市内の引越しの場合、ナンバープレートは必要ありません。
小型二輪(排気量251cc以上のバイク)
手続きする場所は管轄の運輸支局です。
- 申請書(運輸支局で購入)
- 手数料納付書(運輸支局でもらう)
- 自動車損害賠償責任保険証
- 車検証
- 新住所の住民票
- 印鑑
同一市内の引越しの場合、ナンバープレートは不要です。
その他
携帯電話やクレジットカード、銀行のキャッシュカードなど、住所変更の手続きをしなくても使えてしまうので見落としがちですが、もちろん手続きが必要です。
スマホやパソコンから手続きできることが多いので、忘れずに手続きをしましょう。
まとめ
- 工事の予約が必要な場合は早めに手続きを始めよう
- 引越し先の状況を把握してから手続きに入ろう
- 期限が定められている手続きは必ず期限内に手続きしよう
- ネットを上手に使って手続きしよう
同じ市内の引越しとは言っても、必要な手続きはたくさんあります。引越しで忙しいと頭が混乱しそうですが、紙に書き出して分かりやすくするなど工夫してみましょう。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
その引っ越し料金、カモられてます(引っ越し料金-40%)
引っ越しをする時に、普通に見積もりを取ると100%割高になります。
僕の場合、普通に見積もりを取って22万だったのが(値段交渉もして)別の方法で見積もりを取ったら14万まで下がりました。
差額8万です。相当下がります。ルンバの上位機種買えちゃいます。
このように一括見積を使って複数の会社から見積もりを取らないと必ず損をします。
なぜなら価格競争が起きないからです。
引っ越し業者同士で競ってもらうことで、引っ越し料金が安くなります。
そして、一社だけに依頼をすると比較する業者がいないので、割高であるということに気が付けません。
「高いけどこんなものなのかな?」とカモられることになります。(僕はずっとこうでした)
これは非常にもったいないです。
一括見積サービスを使うとカモられるのを防げます、そしてさらに安くなります。もちろん無料です。